テクニカル分析の基礎と実データ検証　ファンダニカル

——100万円を7年半、それぞれで運用したらいくらになったか。のべ13,042回の売買記録。
対象：日経225構成銘柄｜期間：2019年1月〜2026年8月（7年7か月）｜検証実行日：2026-08-12｜条件はすべて実行前に文書で固定（事後変更なし）｜表3・図1・表6は検証機の実測データ（サイト同梱・再検証時は自動更新）から描画しています。

1. 目的

次の2つの運用方法を、事前に定めたルールのもとで同一期間・同一資金（100万円）で機械的に運用し、資産推移を比較検証します。

• ポジション保有——日経平均（指数）を100万円分購入し、7年半ポジションし続けます。途中の売買はしません。
• テクニカルトレード——日経225採用の個別株225銘柄を対象に、決めた条件（フラグ）が成立した銘柄を買い、決めた売却ルールで手仕舞います。買い条件には、成功した投資家の手法として知られるブレイクアウト（新高値買い）を使います。

「2019年1月の100万円は、どちらで多く増えたか。」

検証条件：フラグが成立した個別株はすべて買い、選り好みしません。検証対象は構成1・2（ブレイクアウト手法）であり、構成3（無作為）は現実に執行するトレードではないため検証とせず、利益の出どころを切り分けるための参考として併記します。1銘柄あたりの株数は「損切りまで下げた場合の損失が1万円（資金の1%）になる数」。構成と売却ルールは表1のとおりです。

2. 結論

※構成1・3の資産額は「必要なだけ無限に借金できる」仮定の帳簿上の理論値です。現実の口座では再現できません（理由は3-4節・考察4-2）。

3. 結果（データ）

3-1. 資産の推移：7年半の全記録

基準となるポジション保有の成績は次のとおりです。2019年1月の100万円は2026年8月に342万円になりました（3.42倍・年率およそ18%)。途中は無風ではなく、216万円まで増えた資産が159万円まで減る局面（2025年4月・高値から26.3%の下落）も含んでいます。テクニカルトレード3構成の推移と併せて、図1に示します。

3-2. 買い条件だけの成績：日経平均を上回った割合は50%前後だった

まず、買い条件（フラグ）単体の力を測りました。フラグ成立の翌営業日に買い、5〜60営業日後に売った場合に「同じ期間の日経平均を上回れたか」を数えます。市場全体の上昇をフラグの成果に数えないための処置です。

どのタイミングで売っても、日経平均を上回った割合は44〜50%。コインを投げて決めた場合と比べて、上回る効果は確認できませんでした。「高値更新」「値動きの収縮」「出来高」という教科書の条件に、この割合を引き上げる効果は確認できませんでした。

3-3. 売却ルールを加えた成績：利益は出た——ただし、最も利益を出したのは参考のくじ引き

次に、売却ルールを加えます。損切りは値動き幅1個分・利益目標は5個分（表1のルール）。もし株価の上げ下げが完全に五分五分なら、5倍の利益に先に届く確率は計算上ちょうど6回に1回（16.7%）——ここが損益トントンの分かれ目です。実測は次のとおりでした。

この売却ルールで、1回あたりの平均損益はたしかにプラスになります。ところが表4のとおり、最も利益を出したのは、参考として並走させた買い条件なしの構成3でした。比較の物差しとして置いた参考が、買い条件そのものを上回る——つまりこの利益は、買い条件が生んだものとは考えにくいのです。理由は考察4-1で述べます。

あわせて、損切りの執行品質も全件記録しました。損失のうち79〜84%は想定どおりの1万円ちょうどで確定し、翌朝の急落（窓開け）で2万円を超える損失になった件は損失全体の2〜3%でした。平常時の損切りは、設計どおりに機能しています（急落時は3-4節）。

3-4. 急落局面：損切りは損失を抑える働きをしなかった

ポジション保有の最大の弱点は急落局面です。実際の急落2回を事前に期間として固定し、その間に各構成がいくらの損益を出したかを計測しました（100万円開始の口座での金額）。

損切りを置いていたはずの構成3が、置いていないポジション保有の2倍の損失を出しました。理由は急落の朝にあります。株価が損切りラインを大きく飛び越えて安く寄り付くため、1万円で確定するつもりの損失が2万円・3万円の実損になり、しかも保有中の全銘柄で同時に起きます。少なくとも本検証の急落2回において、損切りは損失を抑える道具として機能しませんでした。

唯一ほぼ無傷だったのは構成2ですが、損失を抑えたのは損切りではありません。急落中は「60日ぶりの高値」自体が発生しないため買いのフラグが立たず、そもそも市場の外にいたためとみられます。そしてその構成2も、通期の最悪時点は資産91万円と元本割れしており（表2）、最大下落率30.1%はポジション保有の26.3%より深くなっています。資産が削られたのは急落の最中ではなく、急落後の戻り相場で「高値更新→反落→損切り」を繰り返した局面でした。

3-5. 検証の確からしさ：3層の確認

本報告の計算は、次の3層で確認しています。

• 第1層＝機械の自己テスト12種：利益確定・損切り・窓開けの実損・同日に両方へ届いた場合・期限内に決着しない場合など、答えが手計算で分かる架空の値動きを12パターン用意し、計算機が全パターンで正答することを、実行のたびに確認します。
• 第2層＝別実装での再計算：同じ台帳から、別のプログラム（別言語・別ロジック）で全集計値を計算し直し、本報告の全数値と一致することを確認しました。
• 第3層＝無作為10件の人手突き合わせ：構成2の352回から乱数（種は固定・選び直し不可）で10回分を抽出し、買値・損切り・利益目標・決着日・損益を1件ずつ展開して、実際のチャートと突き合わせました。その10件が表6です。

抽出の乱数の種は固定してあり、同一の価格データなら再実行しても同じ10件が選ばれます（都合の良い10件への差し替えができない方式です）。この標本では10件中1件が利益到達ですが、これは無作為10件の偶然で、全体の到達率は21.0%です（表4）。2020-01-06の1件は、休場明けに株価が損切りラインを飛び越えて寄り付いたため、想定の1万円を超える実際の損失（−1.2万円）をそのまま記録しています——本検証が想定額への丸めをしない実例です。

4. 考察

4-1. 利益の源泉は買い条件ではなく、上げ相場側にあったとみられる

表4の逆転——買い条件なしのくじ引きが最上位——の種明かしは、意外と単純です。2019〜2026年の日本株はほぼ一貫した上昇相場で、上げ相場の中ではどこで何を買っても「5倍の利益に先に届く確率」が五分五分の理論値を上回ります。損小利大の売却ルールは、その追い風を利益に変換する装置として働いていたと考えられます。一方、ブレイクアウトは定義上「高い所」で買うため損切りに先に触れやすく、追い風の取り分をむしろ減らしていました。条件を足して厳選したつもりが、不利な買い場を選んでいた可能性が高いのです。

4-2. 構成1・3の資産額は、借金を前提とした帳簿上の値

表2で構成1・3の資産額がポジション保有を上回るのは、フラグが重なるたびに無制限に建玉を増やす仮定を置いているためです。構成3は常時平均20銘柄・最大で口座の20.4倍（2,040万円分）の株を持つ計算になり、現実の信用取引（上限約3.3倍）では再現できません。投下資金1円あたりの利益に直すと、構成3はポジション保有とほぼ同水準——実態は「借金をして日経平均を買った」状態に近く、同程度の利益であれば借金のないポジション保有の方が安全といえます。無制限の建玉を実際に許した場合に何が起きるかは、構成1が示しています。2023年、帳簿上の資産はマイナス圏＝破産です。

4-3. 急落を避ける効果があったのは、唯一「フラグの消滅」だった

本検証でポジション保有に対して明確な優位を示した現象が、ひとつだけありました。構成2が急落中に無傷だったのは、ブレイクアウトのフラグが立たない相場＝買いを見送るべき相場だったことを示唆しています（3-4節）。「いつ買うか」の道具としては機能しなかった条件が、「いつ買わないか」の検出器としては機能するかもしれません。この仮説は、次回の検証対象とします。

4-4. ポジション保有を選ぶなら、急落時の選択は買い増し

本検証の結果はポジション保有の優位を示しましたが、それは急落を黙って眺めるという意味ではありません。長期保有を前提に置いた時点で、急落局面でとる行動は買い増しに絞られます。保有の根拠は急落で変わらず、同じ対象を安く買える機会になるからです。実際のやり方にも、相場観の出番はありません——高値からの下落率など、事前に定めたテクニカル水準に達するごとに段階的に買い増していくだけで、これはポジション保有の通常の運用作業に属します。本検証期間にも高値から10〜26%の調整が複数回ありました（表2・表5）が、いずれも保有継続の前提を損なわず、のちに回復しています。なお、これはレバレッジを使わない指数の長期保有を前提とした整理で、借入を伴う場合や個別株には同じようには当てはまりません。

4-5. 本検証の限界

• 対象は日経225の現在の構成銘柄であり、「指数に残った銘柄だけを測る」偏り（生存者バイアス）を含みます。この偏りはテクニカルトレード側に有利に働くため、実際の成績は本結果より悪い方向にずれます。
• 検証期間は歴史的な上げ相場です。下げ相場・横ばいでは別の結果になり得ます（それはポジション保有も同様です）。
• 売買手数料・税は差し引いていません。差し引けば、売買回数の多い構成1・3はさらに悪化します。